GIS地図の重ね合わせで防災力を上げる|自宅リスクの見落としをなくす方法

自宅の周辺にどんなリスクが潜んでいるか、1枚の地図だけでは全体像をつかみにくいことがあります。洪水・土砂崩れ・地震による液状化など、災害の種類ごとに別々のハザードマップが存在するため、それぞれを個別に見ているだけでは「複数のリスクが重なっている場所」に気づきにくいのです。

GIS（地理情報システム）の地図重ね合わせ機能を使うと、複数の災害リスクを1つの画面で同時に確認できます。国土交通省と国土地理院が提供するハザードマップポータルサイトでは、専門知識がなくても無料でこの機能を利用できます。

この記事では、GIS地図の重ね合わせとは何か、どのサイトで使えるか、自宅リスクをどう読み取るかを順番に整理します。避難計画を立てる前の「現状把握」として、ぜひ一度試してみてください。

GIS地図の重ね合わせとは何か

GISとは「地理情報システム（Geographic Information System）」の略称で、地図上に様々な情報を重ねて表示・分析する仕組みのことです。防災分野では、浸水想定区域や土砂災害警戒区域などの情報レイヤーを地図上に重ねて表示するために広く活用されています。

GISと通常の地図との違い

通常の地図は道路・建物・地形などを1枚に描いた静的な情報です。一方、GISの地図は「レイヤー（層）」と呼ばれる情報の重ね合わせ構造を持っています。

たとえば、「地形の基本地図」の上に「洪水浸水想定区域」のレイヤーを重ね、さらに「土砂災害警戒区域」のレイヤーを追加する、といった操作が可能です。各レイヤーは個別にオン・オフを切り替えられるため、見たい情報の組み合わせを自由に変えられます。

防災での活用において重要なのは、「複数の災害リスクが同じ場所に重なっているかどうか」を視覚的に確認できる点です。これは通常の紙のハザードマップでは難しい作業です。

防災分野でのGIS活用の背景

国土交通省のハザードマップポータルサイトは、2020年度のリニューアルを経て、複数レイヤーを重ね合わせて表示できる「重ねるハザードマップ」機能が大幅に強化されました。自治体ごとのハザードマップはPDF形式で提供されることが多い一方、このポータルサイトでは全国一律の操作感でWeb上から確認できます。

国土地理院の情報によると、GISを活用した防災情報の整備は、避難計画の精度向上や地域防災計画の見直しにも役立てられています。住民が自分でリスクを確認できる環境が整ってきた背景には、こうした公的なデータ整備の蓄積があります。

どのような情報レイヤーが使えるか

ハザードマップポータルサイトの「重ねるハザードマップ」では、主に以下のレイヤーを重ね合わせできます。

各レイヤーのデータは国や都道府県が公式に整備したものが使われており、個人が独自に作成したものではありません。ただし、整備状況は地域によって異なるため、自分の自治体のデータが含まれているかをポータルサイト上で確認することが大切です。

• GISは複数の地理情報を「レイヤー」として重ねて表示できる仕組みです
• ハザードマップポータルサイトでは無料で複数のレイヤーを同時に確認できます
• 洪水・土砂・津波・液状化など災害の種類ごとにレイヤーが分かれています
• 各データは国や都道府県が整備した公式情報が基になっています

ハザードマップポータルサイトで重ね合わせを行う手順

国土交通省と国土地理院が運営するハザードマップポータルサイト（disaportal.gsi.go.jp）には「重ねるハザードマップ」と「わがまちハザードマップ」の2つの機能があります。複数リスクの重ね合わせには「重ねるハザードマップ」を使います。

サイトへのアクセスと基本操作

ハザードマップポータルサイト（https://disaportal.gsi.go.jp/）にアクセスし、トップページの「重ねるハザードマップ」を選択します。画面が切り替わると地図が表示され、上部の検索欄に住所を入力すると対象エリアに移動できます。

地図の左側または上部にレイヤー選択のメニューがあり、確認したい災害リスクの種類にチェックを入れることでレイヤーが重ね合わせ表示されます。色分けの凡例は地図上に表示されるため、何色がどのリスクレベルを示すかをその場で確認できます。

複数レイヤーを同時に確認するときの注意点

複数のレイヤーを同時に重ねると、色が重なって見づらくなる場合があります。特に浸水想定区域（水色・青系）と土砂災害警戒区域（黄・赤系）は色の系統が異なるため比較的見分けやすいですが、レイヤーを重ねすぎると判読しにくくなります。

確認のコツとして、まず1種類ずつレイヤーを確認してから重ね合わせる方法が有効です。自宅の位置を確認しながら「この場所が複数のレイヤーで色がついているかどうか」を見ていくと、複合リスクの有無を判断しやすくなります。

スマートフォンでの利用可否

ハザードマップポータルサイトはスマートフォンのブラウザからも利用できます。ただし、PCに比べると画面が小さくレイヤーの重ね合わせ操作がしにくい場合があります。初めて使う場合はPCやタブレットからの操作が確認しやすいでしょう。

スマートフォンでの操作性はOS・ブラウザのバージョンによって異なるため、最新の操作方法はハザードマップポータルサイトのヘルプページでご確認ください。

• 「重ねるハザードマップ」機能は無料・登録不要で利用できます
• 住所検索で自宅エリアにすぐ移動できます
• レイヤーは1種類ずつ確認してから重ねると見やすいです
• PCやタブレットの利用が操作しやすくおすすめです

自宅周辺の複合リスクをどう読み取るか

地図上で色のついたエリアを確認するだけでなく、その情報をどう防災に活かすかが重要です。複数のレイヤーが重なっている場所は、複数の種類の災害リスクが同時に発生しうることを意味します。

複合リスクが高い場所の見方

たとえば、洪水浸水想定区域と土砂災害警戒区域の両方に自宅が含まれている場合、台風や大雨のときに「河川氾濫と斜面崩壊の両方が起こりうる」と考えて避難計画を立てる必要があります。

浸水の深さ（浸水深）は洪水浸水想定区域のレイヤーで確認できます。浸水深0.5m未満と3m以上では、避難の判断や自宅での対処法が大きく変わります。浸水深の色分けは凡例で確認し、自宅が何メートルの浸水想定に含まれるかを把握しておくとよいでしょう。

避難場所との位置関係を確認する

ハザードマップポータルサイトでは、指定緊急避難場所や指定避難所の位置もレイヤーとして表示できます。自宅から避難場所までのルートが浸水想定区域を通過する場合、そのルートが安全かどうかを事前に確認できます。

避難場所の種類（洪水対応・土砂災害対応・地震対応など）は場所によって異なります。内閣府の防災情報では、「指定緊急避難場所」と「指定避難所」は別の概念として整理されており、それぞれの対応災害種別は各自治体の情報でご確認ください。

地形情報と組み合わせて理解を深める

ハザードマップポータルサイトでは、「標高・地形」に関連するレイヤーも選択できます。自宅が低地にあるか高台にあるかを確認することで、浸水リスクの解釈が深まります。

国土地理院の地理院地図（maps.gsi.go.jp）では、さらに詳細な標高データや色別標高図を確認できます。ハザードマップと地形情報を組み合わせると、なぜその場所に浸水リスクがあるのかを背景から理解しやすくなります。

• 複数レイヤーが重なる場所は複合リスクとして捉えます
• 浸水深の数値は避難判断に直結するため必ず確認します
• 避難場所の位置と対応災害種別も同時に確認しておくと安心です
• 地形情報との組み合わせでリスクの背景を理解できます

GIS地図の情報を防災計画に組み込む方法

ハザードマップで自宅のリスクを把握したら、その情報を実際の防災計画に落とし込む段階に進みます。地図上の情報は「何を準備すべきか」を判断する根拠になります。

リスクの種類ごとに備えの優先順位を変える

洪水リスクが高い地域では、浸水を想定した備蓄の保管場所（2階以上・高い棚の上）や早期避難の判断タイミングが重要です。一方、土砂災害警戒区域に含まれる地域では、大雨時の早期立ち退き避難が基本とされています。

内閣府の防災情報では、土砂災害特別警戒区域（いわゆる「レッドゾーン」）は特に危険性が高く、大雨警報や土砂災害警戒情報が発表された段階での避難が推奨されています。自宅が該当するかどうかを重ね合わせ地図で確認しておくとよいでしょう。

家族で情報を共有するための活用法

ハザードマップポータルサイトの地図画面はスクリーンショットとして保存できます。自宅・学校・職場・避難場所の位置を書き込んだ地図を家族で共有しておくと、いざというときの行動確認がしやすくなります。

特に、家族が離れた場所にいるときに災害が起きるケースを想定した「分散避難」の計画を立てるときに、GIS地図の情報は役立ちます。それぞれの居場所ごとのリスクを事前に把握していると、連絡が取れない状況でも各自が適切な判断を取りやすくなります。

自治体の詳細版ハザードマップと組み合わせる

ハザードマップポータルサイトは全国統一の情報を扱いますが、各自治体が発行する詳細版ハザードマップにはさらに細かい情報が含まれていることがあります。「わがまちハザードマップ」からリンクされている自治体版も合わせて確認すると、地域特有のリスクや避難場所の詳細を把握できます。

自治体によっては、洪水と高潮の両方の浸水想定を掲載しているケースや、内水氾濫（排水能力を超えた市街地浸水）の想定を独自に公開しているケースもあります。お住まいの自治体の防災担当窓口やウェブサイトで、どのような情報が提供されているかを確認してみてください。

• リスクの種類によって備えの優先順位と避難タイミングが変わります
• 地図のスクリーンショットを家族で共有しておくと役立ちます
• 自治体版ハザードマップには地域特有の詳細情報が含まれています
• 内水氾濫など、ポータルサイトにない情報は自治体窓口で確認できます

GIS地図を使うときに押さえておきたい注意点

ハザードマップの情報は非常に有用ですが、利用にあたって理解しておくべき前提や限界もあります。情報を正確に使うために、いくつかの注意点を整理します。

ハザードマップはリスクの「想定」であること

ハザードマップに掲載されている浸水区域や土砂災害警戒区域は、過去の災害記録や地形データ・シミュレーションをもとにした「想定」です。実際の災害がその想定通りに起きるとは限らず、想定外の場所が被害を受けることもあります。

2015年の鬼怒川水害や2019年の台風19号では、ハザードマップの浸水想定と概ね一致した被害が発生した一方で、想定を上回るエリアが浸水した事例もありました。ハザードマップは「ここは安全」を保証するものではなく、「リスクを把握するための目安」として使うことが基本です。

データの更新タイミングに注意する

ハザードマップのデータは、河川の整備状況や新たな調査結果をもとに定期的に更新されます。以前に確認した情報が現在も最新とは限らないため、定期的にポータルサイトを確認する習慣をつけるとよいでしょう。

特に、近年の気候変動に伴う大雨頻度の増加を受けて、国土交通省では浸水想定区域の見直し（計画規模・想定最大規模への更新）を進めています。自宅周辺のデータがいつ更新されたかは、ポータルサイト上の凡例や各自治体の情報でご確認ください。

色のついていないエリアがゼロリスクではない

ハザードマップで色がついていないエリアは、「そのリスクが低い・または整備データがない」ことを意味します。「色がついていないから安全」と断定することは避けてください。

液状化リスクや活断層の分布など、ポータルサイトのデフォルトレイヤーに含まれていない情報もあります。地震に関連するリスクについては、地理院地図の「活断層図」や各都道府県の地震被害想定資料を合わせて確認すると、より幅広いリスク把握に役立ちます。

• ハザードマップは「想定」であり、実際の被害が想定と異なる場合があります
• データは定期的に更新されるため、最新版を確認する習慣が大切です
• 色がついていないエリアがゼロリスクとは限りません
• 液状化・活断層など他のリスクは別の情報源で補う必要があります

まとめ

GIS地図の重ね合わせ機能を活用することで、洪水・土砂・津波など複数の災害リスクを1つの画面で確認し、自宅周辺の複合リスクを把握できます。

まずはハザードマップポータルサイト（disaportal.gsi.go.jp）にアクセスし、自宅の住所を入力してレイヤーを1種類ずつ確認することから始めてみてください。

地図上で確認した情報は、避難ルートの選定や備蓄の保管場所を決める根拠になります。年に一度は情報を見直し、家族で共有する習慣をつけておくと、いざというときの行動判断がしやすくなります。

本記事の内容は、公的機関・メーカー公式情報などの一次情報をもとに整理したものです。実際の避難行動・食品の安全判断・機器の使用可否については、各自治体や公的機関の最新情報を必ずご確認ください。

当ブログの主な情報源

• 内閣府 防災情報のページ（国の防災基本情報・制度・ガイドライン）
• 気象庁（地震・津波・火山・気象警報などの一次情報）
• ハザードマップポータルサイト（国土交通省／国土地理院）